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亀岡大郎のトップ対談(3ページ目)

全国賃貸住宅新聞の恒例企画「亀岡大郎のトップ対談」をご紹介致します。
創刊から2009年までのバックナンバーもご覧ください。
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  • 渡邉 宗明 社長

    2016年09月05日号

    桂不動産 (茨城県つくば市)
    渡邉 宗明 社長

    地権者への新築提案を武器に毎年管理戸数を1000~1200戸伸ばす桂不動産(茨城県つくば市)。グループ売上高は40億円と3年前から14億円伸ばす成長企業だ。2015年9月に社長に就いた渡邉宗明社長は「100年継続する会社」を目指す仙台の志を受け継ぎ会社づくりに励む。他県への進出も見据えた同社の戦略を聞いた。

  • 原田 宏人 社長

    2016年08月29日号

    プリンシプル (福岡市)
    原田 宏人 社長

    月額500円からできるホームセキュリティを提供するプリンシプル(福岡市)。通常、月額料金が平均約5000円の中、なぜ10分の1の価格でできるのか。10年の節目を迎えた同社代表の原田宏人氏に話をきいた。

  • 内野 雅和 社長

    2016年08月22日号

    ユーエムイー (東京都港区)
    内野 雅和 社長

    本紙企画の「入居者に人気の設備ランキング」で、毎年首位にのぼるのが「インターネット無料」だ。入居者獲得に欠かせない設備として賃貸住宅への導入も進み、インターネット無料マンションの数は増えている。設立当初から、ブロードバンド導入の提案を手掛けるユーエムイーは、普及が進むネットインフラを活用した入居者向けサービスの拡充に舵を切り、賃貸業界の変革を狙う。

  • 手塚 康弘 理事長

    2016年08月08日号

    NPO法人日本地主家主協会 (東京都新宿区)
    手塚 康弘 理事長

    地主・家主の不動産関連の諸問題解決を目的として、1981年に任意団体として創設し、2002年に特定非営利活動法人となったのはNPO法人日本地主家主協会(東京都新宿区)だ。創設35年の今年、創設者の手塚進一郎氏の長男、手塚康弘氏が理事長に就任した。行政と連携し、生活弱者に対する住居提供のサポートを行っている。

  • 多田 英起 社長

    2016年08月01日号

    ナーブ (東京都千代田区)
    多田 英起 社長

    部屋探しに不可欠の内見を、独自に開発した電子ゴーグルを使って仲介店舗で行うという一風変わったサービスを開発しているナーブの多田英起社長。ヴァーチャルリアリティ(VR・仮想現実)という新技術で注目を集める一方で、仲介業務の効率化という切り口で手軽に導入できるサービスとして着実に顧客数を増やす独自の経営戦略を語った。

  • 北川 登士彦 社長

    2016年07月25日号

    東急住宅リース (東京新宿区)
    北川 登士彦 社長

    数百億円単位のバルク取り引きが行われる不動産投資市場で、東急リバブル・ソリューション事業本部を設立から15年で取り扱い高4195億円(2014年度)に育て上げた北川登士彦氏。新会社、東急住宅リースの社長に就任したのは2014年10月のこと。豪腕が発揮されるのかと思いきや、意外にも社員に任せる組織運営が見えてきた。

  • 上田 真一 代表理事

    2016年07月19日号

    NPO法人空家・空地管理センター (埼玉県所沢市)
    上田 真一 代表理事

    空き家所有者から月に100件以上の相談が寄せられるNPO法人空家・空地管理センター(埼玉県所沢市)。グループ会社の北斗アセットマネジメントと連携し、独自のクラウドシステムを構築、収益化するまでに時間がかかるといわれている空き家管理ビジネスを全国に広めている。「経営方針を定めようと不動産の事業を30分野に細分化し、その成長性を分析したところ、空き家ビジネスに魅力を感じた」と語る上田代表理事に今後の展望を聞いた。

  • 栗本 唯 社長

    2016年07月11日号

    清陽通商 (大阪府大阪市)
    栗本 唯 社長

    大阪府内で年間30棟前後の収益物件を売買仲介している清陽通商(大阪市)は、大阪郊外を対象とした地域再生に本腰を入れていくという。売買仲介に特化していた会社が、このような形で方向転換するのは珍しい。賃貸管理の受託を足掛かりに、大阪南部、北河内など空室率の高いエリアに参入する予定だ。今年度中には雇用を生める古ビル再生や空きテナントの解消にも取り掛かる。栗本唯社長からきっかけと具体策について話を聞いた。

  • 小林 一弘 社長

    2016年07月04日号

    世界 (東京都豊島区)
    小林 一弘 社長

    世界(東京都豊島区)はアジアの富裕層向けに日本の不動産情報を提供し、売買の年間取扱高を20億円にまで伸ばした新星ベンチャーだ。富裕層向けビジネスを軸に、プライベートジェットのレンタル事業をスタートするなど次々と独自のサービスを打ち出している。小林一弘社長が同社の取り組みや今後の方向性について語った。

  • 清水 剛 社長

    2016年06月30日号

    AMBITION (東京都渋谷区)
    清水 剛 社長

    創業して1カ月も経たないうちに、監査法人と証券会社を訪ねたのは、上場の相談をするためだ。当時、その話をまともに聞く人はいなかったというが、担当者たちに見る目がなかったわけではない。7年後、実現することを予想できた人がいなかったのだ。彼自身を除けば。「馬鹿にされて悔しくて、それを原動力にやってきた」AMBITION(東京都渋谷区)清水剛社長、7年ぶりの登場だ。

  • 木村 幹夫 社長

    2016年06月20日号

    トーラス (東京都中央区)
    木村 幹夫 社長

    毎月数十万件に及ぶ登記簿の移動情報を逐一把握し、新たな商機を提案するトーラスを率いる木村幹夫社長が登場だ。不動産を所有する資産家のトラブルを予測することで、的確なアドバイスをしてほしいと、企業理念を語る。進化するビッグデータや人工知能活用を不動産分野で実践し、最前線で活躍する一人だ。

  • 上村 光彦 社長

    2016年06月13日号

    すまいる管理 (大阪市)
    上村 光彦 社長

    大阪市平野区で仲介・管理事業を営むすまいる管理が家主と共有できる建物情報システムを導入したのは、競合から出遅れたくないという焦りからだった。家主との意思疎通不足の解消が管理戸数増につながると踏んだ上村光彦社長は、受託エリアを大阪府全域に広げ、急ピッチで規模拡大を図っていく。

  • 吉田 光一 会長

    2016年06月06日号

    フラットエージェンシー (京都市)
    吉田 光一 会長

    京都で約7000戸を管理するフラットエージェンシーの目的は地域振興だ。若者を増やして街を盛り上げるために、起業を支援する古民家などさまざまなアイデアを町中に仕掛けている。今、不動産業が果たすべき本当の役割とは。創業して42年経営に携わっていた吉田会長の価値観と、具体策について話を聞いた。

  • 染矢 正行 社長

    2016年05月30日号

    アローペイント (大阪府大阪市)
    染矢 正行 社長

    大阪を中心に外壁塗装専門業として活躍するアローペイント(大阪市)。16歳で塗装職人になり、21歳で独立した染矢正行社長。21人の職人と年間200超の現場で働く染矢社長に、大規模修繕とは何か、建物塗装に対する熱い思いを聞いた。

  • 後藤 吉行 社長

    2016年05月23日号

    リアルネットプロ (東京都港区)
    後藤 吉行 社長

    インターネットの発展は、入居希望者の部屋探しを大きく変えた。情報量と伝達速度において圧倒的優位に立つネットが、街中から不動産仲介店舗をなくすとの見方もあるが、「ITはひとつのツールに過ぎない」と、リアルネットプロ(東京都港区)後藤吉行社長は考える。業界変革の時代に求められる不動産会社の役割と、同社の展望について話を聞く。

  • 大塚 五郎右エ門 社長

    2016年05月16日号

    ツナガルホールディングス (東京都大田区)
    大塚 五郎右エ門 社長

    鎌倉時代から続く東京都大田区で最も古いといわれている大塚家。12年前に大塚家の第27代当主として引き継ぎ、賃貸住宅を増やしているのが、ツナガルホールディングス(東京都大田区)の大塚五郎エ門社長だ。近年は、独自の開発による楽器可防音賃貸マンションを建築し、高収益物件を増やしている。守りに入りやすい地主が多い中、資産組み換えを進めながら、攻めの賃貸経営で展開する大塚社長に話を聞いた。

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週刊全国賃貸住宅新聞は資産価値から利用価値へという住宅市場の構造変化にいち早く注目。賃貸経営、賃貸管理・仲介、土地の有効活用などの専門紙として1989年に創刊されました。賃貸経営に役立つ情報や、オーナー・不動産会社のニーズ、最新の設備やサービスなど、時代の変化を細かく拾い出し、最新情報を提供していきます。