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ハウスメーカーの業績明暗分かれる

賃貸住宅事業の成否がカギ
賃貸住宅事業を行うハウスメーカーの2015年3月期決算では結果に明確な違いが出た。
大和ハウス工業(本社・大阪府大阪市)の連結業績は、売上高前年同期比4.1%増の2兆8107億1400万円、営業利益は同10%増の1803億5200万円、当期純利益は同14%増の1171億3300万円と伸長した。
消費税増税の影響で2014年4月から2015年2月までの新設住宅着工戸数は前年を下回ったが、米国で賃貸住宅事業を開始し収益源の拡大を図ったことなどが売上増に奏功した形だ。
同社の賃貸住宅事業の売上高は相続ニーズへの施策を強化し、同12.2%増の7729億5500万円、営業利益は同8.3%増の695億9700万円と拡大した。
ミサワホーム(東京都新宿区)では、駆け込み需要の反動や建設費増加の影響を受け注文住宅の販売が減少したことが業績に響いた。
通期売上高は、前年同期比3.8%減の4097億9400万円、営業利益は同55.9%減の58億2400万円、当期純利益は同68.2%減の33億900万円と軒並み減少。
その中でも資産活用事業は好調で売上高は同15.2%増の744億円だった。
相続対策ニーズに対応できる賃貸住宅事業への注力度合いが、今後の各社の業績を左右するといえる。

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