ネットでは周辺環境の情報が必要

繁忙期の動向を取りまとめ
今年の繁忙期は、昨年と比較すると契約件数・売上高ともに増加傾向で、概ね順調だった―。
ハウスメイトパートナーズ(東京都豊島区)は5月20日、2015年春の賃貸仲介市況に関するアンケート調査の結果を発表した。
調査は全国の直営142拠点、ハウスメイトネットワーク加盟店107店舗を対象に実施。
仲介件数や売上高、人気物件の傾向、成約賃料などについて集計・分析し、概要をまとめた。
調査結果によると、今年の傾向は、3つのポイントにまとめられている。
インターネットによる部屋探しは、以前にも増して詳細な情報が求められるようになり、物件だけでなく、周辺環境の情報なども必要性を増している。
入居にかかる初期費用をできるだけ安く抑えようとする傾向も顕著で、敷金・礼金・仲介手数料ゼロや、フリーレントを設けた物件の人気が高かった。
また、築年数よりも立地を優先する消費者も増加。
首都圏では最寄り駅から徒歩15分を超える物件が苦戦し、マイカー通勤・通学が定着している地方都市では、再開発エリアや、大型複合施設などに近い物件の人気が高かった。
成約賃料については、都心の人気エリアや再開発地区を除き、ほとんどの場所で減少傾向にあり、依然として厳しい価格競争が行われていることがうかがえた。

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