物件や入居者状況把握で入居率向上

【連載】リクルートSUUMOマーケットレポート

統計データ|2021年12月12日

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 所有する物件や入居者の状況をオーナーが正確に把握しているかどうかで入居率に差が生じる傾向があるという調査結果を今回は紹介したい。調査は当社が居住用賃貸物件を10戸以上保有するオーナー約1000人を対象に行ったもの。入居率を高く維持したいオーナーはぜひ参考にしていただきたい。

 今回、所有物件の入居率が95%以上のオーナーと1~90%のオーナーそれぞれ空室状況やリフォーム内容、入居者情報などをどれくらい把握しているか聞いたところ、すべての項目において入居率95%以上のほうがほぼ100%把握している割合が高く、空室状況については約8%、リフォーム内容は約6%、入居者状況は約4%上回っていた。またグラフはないが、入居者の退去予定日や退去理由についても入居率95%のほうが把握している割合が高かった。また退去の理由が内装や外装、設備の不満だった場合、その後の管理やリフォームに生かすかどうか聞いた調査でも、入居率95%以上のほうが積極性が高いという結果だった。

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