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亀岡大郎のトップ対談

全国賃貸住宅新聞の恒例企画「亀岡大郎のトップ対談」をご紹介致します。
創刊から2009年までのバックナンバーもご覧ください。
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和氣 猛仁 理事長

2017年04月24日号

一般財団法人ハトマーク支援機構(東京都千代田区)
和氣 猛仁 理事長

公益社団法人全国宅地建物取引業協会連合会(東京都千代田区)をはじめ、不動産事業者10万社、従事者40万人の会員を有するハトマークグループ。その事業者たちが持続・発展していくためのサポートを行っているのが、一般財団法人ハトマーク支援機構(東京都千代田区)だ。100万戸の管理戸数を有する不動産会社も出てくるなど、大手が市場を拡大していく中で、中小企業が生き残っていくための道を模索する。

  • 西山 由之 社長

    2017年04月17日号

    洗濯革命本舗 (東京都新宿区)
    西山 由之 社長

    清掃用具レンタルのダスキン加盟店で日本一のシェアを誇るナック(東京都新宿区)現名誉会長西山由之氏は昨年7月、コインランドリーのフランチャイズ本部・洗濯革命本舗(東京都新宿区)を設立した。掃除・洗濯という主婦の重労働を軽減するという思いから参入し、4月現在で55店舗を展開している。掃除業界でも革命を起こした西山社長が挑む、コインランドリー事業について聞いた。

  • 重松 大輔 社長

    2017年04月10日号

    スペースマーケット (東京都新宿区)
    重松 大輔 社長

    会議室から無人島まで簡単に貸し借りできるサービスで躍進するのは、スペースマーケット(東京都新宿区)だ。同社が運営するサイトでは、球場、帆船、映画館、おばけ屋敷、銭湯などユニークなスペース約1万件を取り扱っている。同社重松大輔社長に遊休スペースの時間貸しのニーズや今後の展開について話を聞いた。

  • 山田 邦博 社長

    2017年04月03日号

    東京ディフェンス (東京都品川区)
    山田 邦博 社長

    銀行からの融資で事業の拡大を図る企業が多い中、先代社長の教え「借金をしないこと」を守りながら、管理業と家主業の両輪で成長する東京ディフェンス(東京都品川区)。マンション・ビルの管理を都内で約5700戸、家主業で19棟約450戸を保有している。そのうち、3棟は中規模シェアハウスで、満室経営を続けている。堅実な経営方針を貫く山田邦博社長に話を聞いた。

  • 小松 晋治 社長

    2017年03月27日号

    髙松エステート(旧日本建商) (大阪市)
    小松 晋治 社長

    髙松建設が供給したマンションの管理を担う子会社として、1973年に誕生した日本建商(4月1日から髙松エステートに社名変更:大阪市)。2001年に大阪本店と東京支店が分離・分社化し、大阪府と兵庫県で約1万8000戸を管理する不動産会社にまで成長した。これまで露出が少なかった同社だが、16年6月に13年ぶりに社長が交代し、新社長の小松晋治氏が社内改革を進めるべく新たなビジョンを掲げ出した。今後の舵取りをどうするか、本人から話を聞いた。

  • 長田 邦裕 社長

    2017年03月21日号

    センチュリー21・ジャパン (東京都港区)
    長田 邦裕 社長

    加盟店1000店舗達成を目指す不動産フランチャイズ、センチュリー21・ジャパン(東京都港区)。日本法人を立ち上げ34年目になる老舗が大きく変わろうとしている。ウェブシステムの大幅刷新などITの強化に力を入れる。3月からは入居者向けサービスの提供を開始し、加盟店の賃貸ビジネスをサポートしていく。2016年6月に就任した長田邦裕社長は次なる戦略をどう見据えるのか。

  • 三浦 孝志 社長

    2017年03月13日号

    タープ不動産 (東京都文京区)
    三浦 孝志 社長

    首都圏を中心に倉庫や工場の管理600棟を行うのがタープ不動産(東京都文京区)だ。3000人のオーナーが顧客の同社は、賃貸住宅に比べ難しい契約書の作成、近隣住民との騒音問題などオーナーが抱えるトラブルを解決することで信頼を獲得し顧客を増やしてきた。今後は、中小企業の海外進出などもサポートし、海外展開を見据える。

  • 林 俊二 社長

    2017年03月06日号

    ビラハウジング (東京都大田区)
    林 俊二 社長

    住宅の供給過多と将来的な人口減少が叫ばれている昨今、居住性が高く、長期的に価値を維持できる住宅づくりが求められている。ハウスメーカー勤務を経て独立したビラハウジング(東京都大田区)の林俊二社長は、高い耐久性と快適な住宅性能を備えた鉄筋コンクリート造の賃貸住宅を、独自技術によりローコストで開発・提案している。建築から仲介・管理、リフォームまで一貫して賃貸経営をサポートする林社長に話を聞いた。

  • 仲 良二 社長

    2017年02月27日号

    ケルク電子システム (京都市)
    仲 良二 社長

    防犯カメラの開発・製造を手掛けるケルク電子システム(京都市)。独学で防犯機器の研究をはじめた仲良二社長は、1975年に同社を創業した。取引先は警察署や管理会社、マンションなど多岐にわたる。京都府防犯設備士協会を設立し、会長に就任して以来、積極的に啓蒙活動を行い、賃貸物件のセキュリティ強化にも取り組む仲社長に話を聞いた。

  • 河合 保弘 代表

    2017年02月20日号

    司法書士法人ソレイユ (東京都千代田区)
    河合 保弘 代表

    新たな相続対策として管理会社やハウスメーカー、オーナーが関心を寄せている家族信託をこれまで200件以上手掛けてきた司法書士法人ソレイユ(東京都千代田区)の河合保弘代表。不動産だけでなく株やペットを対象資産とする信託契約の実績をつくり、相続サポート業務の新境地を開いている。一方で、「事業承継を控えている経営者の手本になれれば」と約1年後に迎える60歳で仕事を離れ隠居を公言する河合代表に取材した。

  • 望月 寿樹 社長

    2017年02月13日号

    大東エナジー (東京都港区)
    望月 寿樹 社長

    今年1月、賃貸住宅やオフィスビルなどの管理戸数100万戸を突破した大東建託。グループ会社で、一般住宅への電力小売事業を行っているのが大東エナジー(東京都港区)だ。2月時点での申し込み数は16万件で、今期末の3月には30万件を目指す。ガス自由化も見据え、来期にはグループ会社のガスパルとの連携も視野に入れている。望月寿樹社長にこれまでの取り組みと今後の展開について聞いた。

  • 大西 貴広 社長

    2017年01月16日号

    日本総合情報通信 (東京都台東区)
    大西 貴広 社長

    インターネット無料マンションを提案する日本総合情報通信の大西貴広社長は、設立3年間で1200棟に導入した。急成長の秘訣は差別化戦略だ。インターネット導入にとどまらず、目の前にいるオーナーが困っていることを全て解決したいという思いで、新サービスの開発に取り組んでいる。競争が激しくなるネット業界のこれからについて聞く。

  • 麻生 次郎 社長

    2017年01月09日号

    シェア・デザイン (東京都渋谷区)
    麻生 次郎 社長

    キッチン・トイレ・バスなどの水回りやリビングなどを共有で使用する賃貸住宅「シェアハウス」が注目を集めるようになって久しい。認知度も高まってきている中、着実にシェア住居の管理戸数を伸ばしているのが、シェア・デザイン(東京都渋谷区)だ。715戸を管理する同社では、「ラフな交流」をテーマに共有スペースに工夫を凝らしている。今回は、シェア住居市場の今後と同社の事業展開について、麻生次郎社長に話を聞いた。

  • 門内 仁志 社長

    2017年01月02日号

    大東建物管理 (東京都港区)
    門内 仁志 社長

    大東建託グループの管理を一手に担う大東建物管理(東京都港区)の門内仁志社長がついに本紙登場。業界最大手として、賃貸住宅管理戸数96万戸、社員数3200名以上を束ねる。2016年10月に新たに立ち上げた仲介専業の大東建託リーシングのトップも務める身だ。現在そして未来の賃貸住宅市場をどう読み、ビジネスを展開していくのか。

  • 石川 龍明 社長

    2016年12月19日号

    横濱快適住環境研究所 (神奈川県横浜市)
    石川 龍明 社長

    空室の増加や人口減少など、賃貸経営を取り巻く環境は今後も厳しくなっていくことが見込まれる。横濱快適住環境研究所・石川龍明社長のもとには、その難題に直面する家主からの相談が多く寄せられる。節税のためのアパート経営から脱却し、次世代への承継を見据えた物件作りを提案する石川社長に話を聞く。

  • 桑原 豊 社長

    2016年12月12日号

    イントラスト (東京都千代田区)
    桑原 豊 社長

    大手不動産会社による自社保証会社の設立という逆境の中で、事業転換と新事業の創設で成長を続けるイントラスト(東京都千代田区)。創業時から上場を目指していたという桑原社長に、そこに至るまでの道のりと今後の戦略を聞いた。

  • 河本 義登 社長

    2016年12月05日号

    タカラ産業 (岡山県津山市)
    河本 義登 社長

    住宅のリフォームや住設機器販売、厨房機器設備施工を手掛けるタカラ産業(岡山県津山市)。10年前からは、カビの調査研究および除去・洗浄を行い、代理店を募集している。「健康維持、住環境の改善を提供したい」という河本義登社長に、これまでの経緯と今後の展開について話を聞いた。

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