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亀岡大郎のトップ対談

全国賃貸住宅新聞の恒例企画「亀岡大郎のトップ対談」をご紹介致します。
創刊から2009年までのバックナンバーもご覧ください。
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長田 邦裕 社長

2017年03月21日号

センチュリー21・ジャパン(東京都港区)
長田 邦裕 社長

加盟店1000店舗達成を目指す不動産フランチャイズ、センチュリー21・ジャパン(東京都港区)。日本法人を立ち上げ34年目になる老舗が大きく変わろうとしている。ウェブシステムの大幅刷新などITの強化に力を入れる。3月からは入居者向けサービスの提供を開始し、加盟店の賃貸ビジネスをサポートしていく。2016年6月に就任した長田邦裕社長は次なる戦略をどう見据えるのか。

  • 三浦 孝志 社長

    2017年03月13日号

    タープ不動産 (東京都文京区)
    三浦 孝志 社長

    首都圏を中心に倉庫や工場の管理600棟を行うのがタープ不動産(東京都文京区)だ。3000人のオーナーが顧客の同社は、賃貸住宅に比べ難しい契約書の作成、近隣住民との騒音問題などオーナーが抱えるトラブルを解決することで信頼を獲得し顧客を増やしてきた。今後は、中小企業の海外進出などもサポートし、海外展開を見据える。

  • 林 俊二 社長

    2017年03月06日号

    ビラハウジング (東京都大田区)
    林 俊二 社長

    住宅の供給過多と将来的な人口減少が叫ばれている昨今、居住性が高く、長期的に価値を維持できる住宅づくりが求められている。ハウスメーカー勤務を経て独立したビラハウジング(東京都大田区)の林俊二社長は、高い耐久性と快適な住宅性能を備えた鉄筋コンクリート造の賃貸住宅を、独自技術によりローコストで開発・提案している。建築から仲介・管理、リフォームまで一貫して賃貸経営をサポートする林社長に話を聞いた。

  • 仲 良二 社長

    2017年02月27日号

    ケルク電子システム (京都市)
    仲 良二 社長

    防犯カメラの開発・製造を手掛けるケルク電子システム(京都市)。独学で防犯機器の研究をはじめた仲良二社長は、1975年に同社を創業した。取引先は警察署や管理会社、マンションなど多岐にわたる。京都府防犯設備士協会を設立し、会長に就任して以来、積極的に啓蒙活動を行い、賃貸物件のセキュリティ強化にも取り組む仲社長に話を聞いた。

  • 河合 保弘 代表

    2017年02月20日号

    司法書士法人ソレイユ (東京都千代田区)
    河合 保弘 代表

    新たな相続対策として管理会社やハウスメーカー、オーナーが関心を寄せている家族信託をこれまで200件以上手掛けてきた司法書士法人ソレイユ(東京都千代田区)の河合保弘代表。不動産だけでなく株やペットを対象資産とする信託契約の実績をつくり、相続サポート業務の新境地を開いている。一方で、「事業承継を控えている経営者の手本になれれば」と約1年後に迎える60歳で仕事を離れ隠居を公言する河合代表に取材した。

  • 望月 寿樹 社長

    2017年02月13日号

    大東エナジー (東京都港区)
    望月 寿樹 社長

    今年1月、賃貸住宅やオフィスビルなどの管理戸数100万戸を突破した大東建託。グループ会社で、一般住宅への電力小売事業を行っているのが大東エナジー(東京都港区)だ。2月時点での申し込み数は16万件で、今期末の3月には30万件を目指す。ガス自由化も見据え、来期にはグループ会社のガスパルとの連携も視野に入れている。望月寿樹社長にこれまでの取り組みと今後の展開について聞いた。

  • 大西 貴広 社長

    2017年01月16日号

    日本総合情報通信 (東京都台東区)
    大西 貴広 社長

    インターネット無料マンションを提案する日本総合情報通信の大西貴広社長は、設立3年間で1200棟に導入した。急成長の秘訣は差別化戦略だ。インターネット導入にとどまらず、目の前にいるオーナーが困っていることを全て解決したいという思いで、新サービスの開発に取り組んでいる。競争が激しくなるネット業界のこれからについて聞く。

  • 麻生 次郎 社長

    2017年01月09日号

    シェア・デザイン (東京都渋谷区)
    麻生 次郎 社長

    キッチン・トイレ・バスなどの水回りやリビングなどを共有で使用する賃貸住宅「シェアハウス」が注目を集めるようになって久しい。認知度も高まってきている中、着実にシェア住居の管理戸数を伸ばしているのが、シェア・デザイン(東京都渋谷区)だ。715戸を管理する同社では、「ラフな交流」をテーマに共有スペースに工夫を凝らしている。今回は、シェア住居市場の今後と同社の事業展開について、麻生次郎社長に話を聞いた。

  • 門内 仁志 社長

    2017年01月02日号

    大東建物管理 (東京都港区)
    門内 仁志 社長

    大東建託グループの管理を一手に担う大東建物管理(東京都港区)の門内仁志社長がついに本紙登場。業界最大手として、賃貸住宅管理戸数96万戸、社員数3200名以上を束ねる。2016年10月に新たに立ち上げた仲介専業の大東建託リーシングのトップも務める身だ。現在そして未来の賃貸住宅市場をどう読み、ビジネスを展開していくのか。

  • 石川 龍明 社長

    2016年12月19日号

    横濱快適住環境研究所 (神奈川県横浜市)
    石川 龍明 社長

    空室の増加や人口減少など、賃貸経営を取り巻く環境は今後も厳しくなっていくことが見込まれる。横濱快適住環境研究所・石川龍明社長のもとには、その難題に直面する家主からの相談が多く寄せられる。節税のためのアパート経営から脱却し、次世代への承継を見据えた物件作りを提案する石川社長に話を聞く。

  • 桑原 豊 社長

    2016年12月12日号

    イントラスト (東京都千代田区)
    桑原 豊 社長

    大手不動産会社による自社保証会社の設立という逆境の中で、事業転換と新事業の創設で成長を続けるイントラスト(東京都千代田区)。創業時から上場を目指していたという桑原社長に、そこに至るまでの道のりと今後の戦略を聞いた。

  • 河本 義登 社長

    2016年12月05日号

    タカラ産業 (岡山県津山市)
    河本 義登 社長

    住宅のリフォームや住設機器販売、厨房機器設備施工を手掛けるタカラ産業(岡山県津山市)。10年前からは、カビの調査研究および除去・洗浄を行い、代理店を募集している。「健康維持、住環境の改善を提供したい」という河本義登社長に、これまでの経緯と今後の展開について話を聞いた。

  • 猪子 能史 社長

    2016年11月28日号

    不二興産 (愛知県名古屋市)
    猪子 能史 社長

    昨年10月に東京支社を開設し、今年2月には管理業に着手するなど、事業領域を拡大させているのは、不二興産(愛知県名古屋市)だ。無料の会員制度『新・大家ライフ』を創設し、オーナーと直接接点を持つことで、管理受託と独自の物件仕入ルートを確保していく。「多様化していく投資の需要に合わせ、不動産小口化商品の開発もしていきたい」と意欲的に語る同社猪子能史社長に、今後の事業戦略を聞いた。

  • 後藤 紘儀 社長

    2016年11月21日号

    リペア (東京都渋谷区)
    後藤 紘儀 社長

    原状回復やリノベーションを行うリペア(東京都渋谷区)は設立から10年で売り上げ17億円に成長した。工事の発注や施工段階の情報把握に独自のシステムを開発し、スピーディーな対応で顧客を集める。星野リゾートと組んでイベントを企画するなど多事業展開を目指す同社の後藤紘儀社長が登場する。

  • 大野 勲 社長

    2016年11月07日号

    エコホームズ (大阪府大阪市)
    大野 勲 社長

    賃貸仲介・管理業のエコホームズ(大阪市)。開業して5年、現在の管理戸数は1000戸強だが、当面の戸数目標は3000戸程度にとどめるようだ。事業規模拡大に注力するよりも、不動産の相談を総合的に解決する少数精鋭の"コンサル集団"への体制づくりを目指している。背景にあるオーナーの悩みの多様化、仲介店舗存続の危機に備えたい考えだ。

  • 米倉 正 社長

    2016年10月24日号

    プロボックス (東京都千代田区)
    米倉 正 社長

    日本人の購買スタイルの変化によって高成長を続ける通販業界。そこに追随するように業績を伸ばしてきたのが、宅配ボックスを手掛けるプロボックス(東京都千代田区)だ。興亡の激しい業界において、知り合いやコネが全くない状態から、来月で10期目を迎えるまでに至った経緯と今後の展望を聞いた。

  • 馬英華 社長

    2016年10月17日号

    東京エレベーター (東京都中央区)
    馬英華 社長

    メーカーの影響力が強いエレベーター業界において、独立系として保守・点検を手掛けてきた東京エレベーター(東京都中央区)馬英華社長。事業拡大に向け、ビル管理に軸足を移し始めた戦う中国人女性経営者に、これまでの苦難と今後の展望について聞いた。

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週刊全国賃貸住宅新聞は資産価値から利用価値へという住宅市場の構造変化にいち早く注目。賃貸経営、賃貸管理・仲介、土地の有効活用などの専門紙として1989年に創刊されました。賃貸経営に役立つ情報や、オーナー・不動産会社のニーズ、最新の設備やサービスなど、時代の変化を細かく拾い出し、最新情報を提供していきます。