「狭い寝室」支持、広さではなく快適性重視
分譲マンション価格や資材費の高騰を背景に、供給される新築賃貸住宅の間取り構成が大きく変化している。
東京23区の「SUUMO」掲載データを見ると、5年前には新築物件の60%弱を占めていた「1K・1R」が、2026年現在では約20%へと大幅に減少した。
この単身向け物件の縮小と入れ替わるように、市場での存在感を急速に高めているのが、部屋数の多い間取りである。具体的には、「1LDK」の供給割合がかつての約20%から約30%へと着実な伸びを示している。
さらに特筆すべきは「2LDK」の動向で、5年前にはわずか5%に過ぎなかった割合が、現在では約20%へと劇的な急増を遂げている。





