建築・不動産業界を取り巻く社会環境の変化に対応すべく、新たなネットワークとして設立した一般社団法人ＨＥＡＤ研究会（東京都千代田区）が、5月23日に第2回シンポジウムを開催した。
今回は約250名が参加。同社団法人は、建築家、大学教授、建材メーカー、工務店、不動産会社などが主な会員だが、今回は会員以外も多く集まった。シンポジウムでは、同団体にある、国際化、建材部品、情報プラットフォーム、リノベーション、ビルダー、不動産マネジメント、制度改革、フロンティアの8個の「タスクフォース」（以下、ＴＦ）と呼ばれるグループの委員長がそれぞれの活動について発表した。
国内の建設投資規模は10年前と比べ、約半分の40兆円、住宅の新築着工数も80万戸と半分になっている中、どのように産業を発展させていくか、それぞれのＴＦの立場で、アプローチ法を話した。各ＴＦのプレゼンテーションに時間が割かれて終了したが、その後の懇親会で参加者、パネリスト分け隔てなく個々が議論しあったようだ。
同団体は2009年10月に任意団体として活動スタート。昨年一般社団法人として設立した。シンポジウム冒頭あいさつで、副代表理事を務める東京大学教授の松村秀一氏が、同社団法人の活動の指針を紹介。業種や立場の壁を取り払った横議の場、未来の仕事を見出す場、自発性と創出性を刺激する活力の場、実り豊かな方策の糸口がつかめる頭脳の場という４つの新しい場の創出とその継続を目指す。
