学生大手、申し込み堅調

　2024年2月までの学生市場の繁忙期動向について、学生向け賃貸の大手事業者3社に取材した。3社とも23年と比較し堅調に推移していると回答。入居する学生が積極的に物件を探す動きや、高校から1人暮らしをする層のニーズも増えてきているようだ。

入居希望者本人が積極姿勢

成約23年並み

　東急不動産ホールディングス(東京都渋谷区)のグループ会社で、学生向けマンションを5万3300戸運営する学生情報センター(京都市)は、24年の学生市場の繁忙期は堅調だ。広報室の寺田律子室長は「決定率は23年と比較しても堅実に着地する見込み」と話す。

　同社では例年、2～3月に年間の募集戸数のうち半数の入居が決定する。24年も同様に、推薦入試や総合型選抜(以下、旧AO入試)、専門学校の合格者などで5割超が成約に至ったという。

　人気を集めている物件には、オートロックや防犯カメラなど、セキュリティー機能が高い物件などが挙げられる。

　同社は学生自身が積極的に部屋探しに関わっていく動きが出ていると感じているという。これまで親が子どもに学生マンションを勧め、入居に至るケースがほとんどだった。だが、学生がインターネット検索などで同社の学生マンションを発見し、親の合意を得たうえで来店する場合も見られるようになったという。