テレワーク推進で自宅の環境整備

　リクルートは2020年の住まい領域のトレンドとして『職住融合』というキーワードを発表した。働き方改革によりテレワークが浸透、現在労働人口の16%がテレワークを実施するようになった。さらに東京五輪に向けて政府もテレワークを推進し、その結果テレワークのために住まいを変化させる人が増加するようになった。また、これまでの職住接近のライフスタイルも変化が起こり、都心から郊外へ引っ越しする動きも出てきており、郊外の街も変化し始めている。