コロナ禍での日本人の全体主義を憂う、当たり前の論理も冷静に分析

【連載】プロパティマネジメントで切り開く未来 第140回

企業|2022年01月16日

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表 国際教員指導環境調査2018(OECD)(中学校)

 コロナ禍で、「新しい働き方」が模索されている。まだまだ「紙」の使用率が高い不動産ビジネスにおいても、今後は「IT重説」や「電子契約」が推進されてゆくだろうし、リモートワークも導入されてゆくだろう。いまだに、「ファクス」を多用する業界だが、新しい時代の変化を見ながら対応する力のある会社とそうでない会社に二極化するのだろう。

情報に惑わされず自らの思考力を磨く

 これはどの業界でも同じだ。業務改善を推進し、生産性を上げなくてはいけないという大前提には誰でも同意するだろうが、われわれが当たり前に普段行っている業務の合理性を疑ったり、そもそも必要なのか、思い込みではないのか、一方的な情報で結論を決めつけてはいないか、そういった視点で考える姿勢があるかないかでかなり差が開いてくると思うのだ。

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