ZEH賃貸業界大手の取り組みも開始

【連載】リクルートSUUMOマーケットレポート

データ|2022年02月11日

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 2022年はZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)賃貸が加速する1年になりそうだ。積水ハウス(大阪市)のシャーメゾンの受注数が20年度で19年比6倍以上の伸びを示すほか、大東建託(東京都港区)がZEHを標準とした賃貸事業の提案を開始、既存住宅1万棟に太陽光発電設備の設置を目指すなど各所で動きがある。国土交通省で21年3月に策定された「住生活基本計画」でも民間賃貸住宅のうち一定の断熱性能と遮音対策が講じられた住宅の割合を30年までに2倍(18年比)にする成果指標もある。

 実際のところZEHはどの程度のスピードで普及していくのか。積水ハウスの調査では認知率は3割強、21年11月の当コラムで紹介した当社の調査でも賃貸ユーザーへの認知は約2割とまだ高くはない。とはいえ同調査でZEHのメリットを理解すれば約9割が検討するとも回答している。

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