「セキスイハイム」ブランドを展開する積水化学工業（東京都港区）は、「オール電化・ソーラー付賃貸住宅への居住意向調査」を実施した。調査は、７大都市圏（首都圏・京阪神圏・札幌都市圏・仙台都市圏・名古屋都市圏・広島都市圏・福岡都市圏）で賃貸物件に住む20歳から39歳の社会人を対象に、Ｗｅｂ調査を行った。
その結果を見ると、ソーラーに対するイメージは多い方から「環境に優しい」74・６％、「電気代が節約できる」64・５％、「エネルギーの自給率を向上できる」43・５％となった。好意的な意見が上位を占めた。一方で、「発電が安定的でない」が29・３％、「発電量が少ない」22％とマイナスの意見も上がった。
「余剰電力の買取制度について知っているか」の問いには、85・８％が「知っている」と回答。認知度は高いということが伺える。
売電契約に関しては、「入居者名義で電力会社と契約し、売電する」形と「家主が電力会社と契約し、管理費や共益費が割引される」の２つの形がある。いずれも、半数以上の人が「住んでみたい」と答えた。理由として最も多かった意見は、経済的メリット。自己契約派は「収支は明確にしたい」、家主契約派は「手間がかからない」ことを重視している。
同社では、昨年11月に初めてソーラー搭載率が受注物件の半数以上に及んだ。今後もさらに増加が見込まれるソーラー需要について、今回の実態調査を通し、今後の販売への活用や、ソーラー付住宅認知度を高めたいとしている。
